電気自動車の電気を家でも使える!?V2Hの基礎知識

EV(電気自動車)の電気を家庭用電源として使える「V2H」が注目を集めています。
この記事では、V2Hとはどんなしくみか?という基礎知識、導入のメリットなどをまとめています。

V2Hとは?

V2Hの基礎知識

V2Hは「Vehicle to Home(ビークルトゥーホーム)」の略で「車から家へ」という意味です。

EV(電気自動車)やPHV・PHEV(プラグインハイブリッド車)に搭載されているバッテリーを蓄電池として利用して、その電気を家庭でも利用できるようにするシステムがV2Hです。

家に駐車している車が、家の電気系統とつながっているイメージです。

EVやPHV・PHEVなどの電気自動車を所有していれば、V2Hを導入することができます。

家庭に太陽光発電がある場合は、太陽光発電とV2Hが連携して、昼間に発電した電気をためて電気自動車に充電することができる蓄電機能を備えたものもあり、ますますメリットを感じられると思います。

エコカーをさらに有効活用することができるのがV2Hのひとつの魅力です。

V2Hの種類

V2Hで扱う電気の系統は3種類あります。

  1. EVやPHVのバッテリー
  2. 電力会社からの電気
  3. 太陽光発電で発電した電気

この3種類の電気を同時に使えるか否かで、V2H機器は大きく2種類に分けられます。

1非系統連系

非系統連系は、その名の通り 電気系統が連携しないということです。
どういうことかというと、非系統連系型のV2H機器の場合、3つの電気系統のうちどれかひとつだけしか選ぶことができません。
ですので、電気自動車から家庭に給電しているときは、電力会社や太陽光発電からの電気が利用できません。

太陽光発電を設置していない、または太陽光発電があるけれど発電した全量を売電(全量買取)している家庭に適していると言えます。

要注意ポイント

  • 非系統連系型のV2H機器は、停電時に太陽光発電からEVやPHVに充電することができません。
  • 家庭での使用電力量が、電気自動車からの供給量を上回ると給電が停止し、電力会社からの給電に切り替わります。その際、瞬間的に停電が発生する場合があります。

2系統連系

系統連系は、3つの電気系統を同時に使うことができます

太陽光発電を設置していて、発電した電気を自宅で使っている家庭に適しています。

停電時にも太陽光発電から電気自動車に充電ができるので、昼間に発電した電気をEVやPHVにためておいて、夜間にその電気を家庭へ給電すれば、停電が続いても電気を使い続けることができます。

V2H導入による5つのメリット

災害時の非常用電源として利用できる

V2Hを導入すれば、災害等で停電になった場合でも、EVやPHVの大容量バッテリーを家庭の非常用電源として使用できます。
電気自動車のバッテリーは、一般的な家庭用蓄電池と比べて容量が大きいので、停電時でも安心です。

家に太陽光発電設備がある場合は家庭で発電した電気で充電することはもちろん可能ですし、発電設備がなくても、街中の充電設備等の外部で充電することも可能です。
外部から電気を持ち運んでくることができるようなイメージです。
災害等で停電が長期間に及んでも安心できます。

電気代が節約できる

深夜電力が安い電気料金プランに加入している場合、夜間にEVやPHVに充電すれば電気代が割安になり、走行コスト節約になります。
さらに昼間に電気自動車が自宅にある場合は、夜間に充電した電力を昼間に家庭で利用すれば電気代の節約になります。

電気自動車の充電時間を短縮できる

通常の家庭用200Vコンセントと比較して、最大2倍の速さでEVやPHV・PHEVを充電できます。

太陽光発電を無駄なく使える

太陽光発電を設置している家庭なら、発電した電気を家で使いきれない場合、余剰電力をEVやPHVに蓄えて利用すればせっかく発電した電気を無駄なく活用できます。

V2Hが余剰電力の使い道を自動で切り替えてくれるので、満充電になったら自動的に売電に切り替えるということも可能です。

卒FIT(*)の家庭にとっては、安い買取価格で売電するよりも、V2Hを導入するした方が合理的な場合もあります。

(*)卒FITとは・・・FIT(固定価格買取制度)を利用して太陽光発電の余剰電力を売電していたが、買取期間が終了したことを指す

補助金がもらえる場合もある

国や自治体によっては、V2H導入に対して補助金を支給してくれる場合があります。
補助金制度を利用することで、導入費用を安く抑えることができます。
車両本体に対する補助金、V2H機器に対する補助金などがあるので、住んでいる自治体の情報を確認してみましょう。

V2H導入に関する注意点

V2Hを導入したいと思ったときの留意点についてまとめていきます。

対応車種が限られている

V2Hを導入するには、電気自動車(EVやPHV・PHEV)を所有していなければなりませんが、どの車種でも良いというわけではありません。

購入予定のV2H機器のメーカーや製品に、所有している車種や購入予定の車が対応しているか事前に必ず確認しましょう。

設置場所が限られる

V2H機器の設置場所は、基本的には自宅のガレージや庭などになります。

導入費用がかかる

V2H導入費用として、電気自動車自体の導入費用、V2H機器の本体購入費用、工事費等の費用が必要となります。

 

まとめ

EVやPHV・PHEVの普及が加速している中で、V2Hも今後ますます注目されて普及していくことと思います。

自宅に太陽光発電がある人、そろそろ卒FITとなる家庭、電気自動車を購入予定の方などは、すでに持っている設備との相乗効果が期待できるV2Hの導入について検討してみる価値があると思います。

 

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